totoの地盤沈下はとまらない
2001年 10月 04日
「totoブームは3ヶ月で終る」
見事にtotoは今、売上の急激減で悩んでいる。第12回に39億円という最高売上をあげてから、急降下。
いまや13億円の売上。27億円が当初の売上目標だった。
その半額にも満たない金額では、totoの運営継続すら危ういだろう。
なぜか。
大きな理由にはJリーグそのものに根本的に人気がないという原因がある。
一部のファンを除いて一般的に見るプロスポーツにはなっていないのだ。
日本代表の試合には驚異的な視聴率をあげていながら、その基盤となるJリーグに人気がないのは皮肉なことである。
そしてもう一つ大きな原因は、この賭博自身による。
当てるのが難しい割に、あまりに配当が少ないということだ。
13もの試合を単に勝ち負けだけではなく、引き分けの可能性も含めて当てるというのは相当困難なことだ。
にもかかわらず、その賞金があまりに低い。
前回はついに1等賞金が1万円を割って、ギャンブルとしての魅力がないことを証明した。
ようはリスクに見合ったリターンになっていないのである。
売上減を深刻な事態と受けとめたのか、
低配当を防ぐために今度は「延長」という予想を組み込もうというのだ。
これによると前回の9759円の配当が3773万円になるという。
しかしこれは全くナンセンスな改革。
延長にすることにより、さらに予想は困難を極め、当選者の数が激減するだろう。
ギャンブルは適度に当たるから人はやるのであって、
いくら高配当でも、ほとんど当たらないギャンブルなどには誰も手を出さない。
じゃあ一体どうしたらよいか。
賭博行為は法律で禁止しているにもかかわらず、
公営として賭博行為を国家が率先して行っているからおかしなことになる。
公営ギャンブルは廃止すべきであるというのが一番の近道だ。
どうしてもサッカー賭博を存続させたいのなら、完全民営化すべきだろう。
お役所的態度で、当選者への配当金を増やさずに
投票方式を変えてらくして儲けようという態度がおかしいのだ。
根本的に売上金からの配当金割りあいを増やすとか、
運営経費の削減による当選金のアップを図らない限り、地番沈下は止まらないだろう。
果たしてtotoはいつまで続くのだろうか?
その存在が1年と絶たずに危ぶまれている。
