米国住宅バブル＆円安バブルの崩壊で、
世界同時不況になるなか、
景気回復のための次のバブルのターゲットとして、
有力なのは環境ビジネスだ。
環境ビジネスの推進で、
この世界同時不況を脱することはできるが、
また見せかけのバブルが起き、崩壊するだろう。
私はこの２～３年、
ずっと不思議に思っていたことがある。
なぜ利益しか追求しない企業が、
「環境問題に取り組みます」などとほざき、
自ら積極的にCO2削減などに乗り出したのかと。
強欲な企業が今さら社会的責任に目覚めたとは、
絶対に思えない。
環境を標榜する裏には、企業に利益になる何かがあるはずだ。
「環境にいいことやってます」という、
単なるイメージ戦略だと思っていたけど、
環境対策にかかるコストを考えれば、
広告的費用対効果は合わないだろう。
しかし世界同時不況になり、
アメリカも日本も自動車産業がズタボロになって、
はじめて私は企業が環境推進する裏がわかった。
環境推進は、新商品を売って、
V字回復する大きなチャンスなのだと。
たとえば、ガソリン車はCO2をいっぱい排出するから、
ガソリン車は禁止するという法律ができたらどうだろう？
これで自動車メーカーはボロ儲けできる。
なぜなら、国民は、今、持っている車を、
買い替えなくてはならないからだ。
「エコにやさしい」電気自動車にしましょうと、
買い替えさせれば、
自動車を持っている人全員が買うわけだから、
ものすごい売上げになる。
しかもパソコンや家電などのモデルチェンジ商法と同じで、
はじめはわざと機能不足の粗悪品を売りつけ、
半年ごととかにちょっとずつ機能をつけたり、
性能を改善していけば、
その度ごとに買い替え需要が期待できる。
ガソリン車ではもう頭打ちの自動車産業が、
環境政策によって復活できるのだ。
しかし、かさこさん、
別にそれならいいじゃないですか。
地球環境にとってもいいし、
自動車産業も復活して雇用が確保でき、
景気が回復できるんだから。
ところがこれには裏があるんじゃないか。
なぜかというと、人が輩出するCO2が、
地球温暖化の原因になっているというのは、
まったくのデタラメではないかという書籍が、
相次いで出されるようになったからだ。
こうした本によると、
人が生活して排出するCO2を削減しようがしまいが、
地球温暖化にはほとんど影響がないとか、
そもそもCO2が温暖化の原因なんてまったくのウソだとか、
温暖化ではなく寒冷化しているとか、
われわれが最近信じ込まされている事実とは、
まったく逆の内容が書かれている。
事の真偽はわからない。
こうした書籍が単なる逆張り発想的で、
儲けようとしているだけなのかもしれないし。
ただ私はずっと違和感を覚えていた。
なぜCO2削減することだけを声高に叫ぶのかと。
環境問題っていろいろあるだろうし、
その原因もいろいろあるはずなのに、
なぜCO2だけが狙い打ちにされ、
しかもそれを本来なら嫌がるはずの国や企業が、
率先して取り組もうとしているのか。
どう考えてもおかしい。
そこで出た私の答えは１つ。
国民に環境にいいことだからと言って、
CO2削減を推進することで、
自動車、家電、住宅など、
様々な製品の買い替え需要が起き、
好景気になり、ボロ儲けできるから、
国も企業も率先してCO2悪玉論を叫んでるんじゃないか。
CO2悪玉論は好都合にも、
製品の買い替え需要じゃなく、
新たな金融商品も生まれる。
排出権取引だ。
CO2を売り買いする市場ができている。
ITバブルと同じように、住宅バブルと同じように、
原油価格が投資対象となり高騰したように、
今度はCO2が投資対象となり、
金融危機で瀕死の状態となった金融機関が、
CO2マーケットの手数料ビジネスや投資ビジネスで、
また荒稼ぎできるというメリットまである。
私のこの仮説をさらに裏付けたのは、
アメリカ・オバマ民主政権の誕生だ。
みなさん、信じがたいことだけど、
アメリカは来年から政策を180度転換し、
環境問題に真剣に取り組むらしい。
今まで環境問題に背を向けてきたアメリカ。
環境問題はアメリカ経済の足を引っ張りかねないので、
ろくに取り組もうとしてこなかったのに、
なんと環境に真剣に取り組みはじめるのだ。
なぜか。
金融危機と自動車産業危機を解決できる、
唯一の処方箋だからだ。
上述のように環境政策により、
痛んだ金融機関も自動車産業も、復活できる可能性がある。
しかも環境にいいことをしようというのは、
国民にも世界にも受け入れられやすい。
こうして金融危機に端を発した世界同時不況は、
環境ビジネスバブルによって回復し、
再び世界で乱痴気騒ぎがはじまるだろう。
しかしこれもまた何年か後にバブルは弾けるに違いない。
だってまがいものの環境政策なのだから。
本当にCO2が温暖化の原因かもわからないのに、
CO2削減が環境にいいと宣伝することで、
国民に金を使わせる商法なのだから。
CO2削減＝環境にいいという論理から、
世界中で原子力発電所が作られまくっている。
でも地球環境のことを考えたら、
温暖化の原因かもわからないCO2なんかより、
原発事故で放射能漏れすることの方が、
はるかに地球環境を破滅的な状況に追いやるのではないか。
環境を訴えることで儲ける企業群がある。
そこがロビー活動（陳情）して政治家や官僚を動かし、
環境政策を推進する。
バカな国民は環境対策を信じて、
自動車、家電などあらゆるモノを買い替える。
環境にいいことしてるっていう満足感も得られるし。
勘違いした国民は、暑い真夏にクーラーつけずに、
熱中症で死んだりもする。
環境至上主義経済社会のせいで。
環境ビジネスは本当に、
地球やそこで暮らす国民にとっていいことなのか。
それとも特定の企業の利益誘導のために、
でっちあげられた政策なのか。
CO2削減すれば地球温暖化は防げると思ったのに、
実はそれは間違いでしたとわかったら、
環境ビジネスバブルは崩壊するだろう。
環境対策を否定するつもりはないし、
地球環境問題に取り組まねばならないのは、
間違いのない事実だろうが、
本当に地球環境にとっていいことは何なのか、
吟味する必要はある。
私の文章を読んで「そんなバカな」と思うかもしれないが、
当たり前だと信じられているCO2悪玉論が正しいのか、
なぜそんなことを国や企業が急に言い出したのか、
考えてみる余地は十分にあると思う。
今はピントこないかもしれないけど、
2～3年後に「そういえば、かさこさんが書いてたことだ！」
ってことが起きるかもしれない。
杞憂ならそれでいいのだが・・・。
世界同時不況になるなか、
景気回復のための次のバブルのターゲットとして、
有力なのは環境ビジネスだ。
環境ビジネスの推進で、
この世界同時不況を脱することはできるが、
また見せかけのバブルが起き、崩壊するだろう。
私はこの２～３年、
ずっと不思議に思っていたことがある。
なぜ利益しか追求しない企業が、
「環境問題に取り組みます」などとほざき、
自ら積極的にCO2削減などに乗り出したのかと。
強欲な企業が今さら社会的責任に目覚めたとは、
絶対に思えない。
環境を標榜する裏には、企業に利益になる何かがあるはずだ。
「環境にいいことやってます」という、
単なるイメージ戦略だと思っていたけど、
環境対策にかかるコストを考えれば、
広告的費用対効果は合わないだろう。
しかし世界同時不況になり、
アメリカも日本も自動車産業がズタボロになって、
はじめて私は企業が環境推進する裏がわかった。
環境推進は、新商品を売って、
V字回復する大きなチャンスなのだと。
たとえば、ガソリン車はCO2をいっぱい排出するから、
ガソリン車は禁止するという法律ができたらどうだろう？
これで自動車メーカーはボロ儲けできる。
なぜなら、国民は、今、持っている車を、
買い替えなくてはならないからだ。
「エコにやさしい」電気自動車にしましょうと、
買い替えさせれば、
自動車を持っている人全員が買うわけだから、
ものすごい売上げになる。
しかもパソコンや家電などのモデルチェンジ商法と同じで、
はじめはわざと機能不足の粗悪品を売りつけ、
半年ごととかにちょっとずつ機能をつけたり、
性能を改善していけば、
その度ごとに買い替え需要が期待できる。
ガソリン車ではもう頭打ちの自動車産業が、
環境政策によって復活できるのだ。
しかし、かさこさん、
別にそれならいいじゃないですか。
地球環境にとってもいいし、
自動車産業も復活して雇用が確保でき、
景気が回復できるんだから。
ところがこれには裏があるんじゃないか。
なぜかというと、人が輩出するCO2が、
地球温暖化の原因になっているというのは、
まったくのデタラメではないかという書籍が、
相次いで出されるようになったからだ。
こうした本によると、
人が生活して排出するCO2を削減しようがしまいが、
地球温暖化にはほとんど影響がないとか、
そもそもCO2が温暖化の原因なんてまったくのウソだとか、
温暖化ではなく寒冷化しているとか、
われわれが最近信じ込まされている事実とは、
まったく逆の内容が書かれている。
事の真偽はわからない。
こうした書籍が単なる逆張り発想的で、
儲けようとしているだけなのかもしれないし。
ただ私はずっと違和感を覚えていた。
なぜCO2削減することだけを声高に叫ぶのかと。
環境問題っていろいろあるだろうし、
その原因もいろいろあるはずなのに、
なぜCO2だけが狙い打ちにされ、
しかもそれを本来なら嫌がるはずの国や企業が、
率先して取り組もうとしているのか。
どう考えてもおかしい。
そこで出た私の答えは１つ。
国民に環境にいいことだからと言って、
CO2削減を推進することで、
自動車、家電、住宅など、
様々な製品の買い替え需要が起き、
好景気になり、ボロ儲けできるから、
国も企業も率先してCO2悪玉論を叫んでるんじゃないか。
CO2悪玉論は好都合にも、
製品の買い替え需要じゃなく、
新たな金融商品も生まれる。
排出権取引だ。
CO2を売り買いする市場ができている。
ITバブルと同じように、住宅バブルと同じように、
原油価格が投資対象となり高騰したように、
今度はCO2が投資対象となり、
金融危機で瀕死の状態となった金融機関が、
CO2マーケットの手数料ビジネスや投資ビジネスで、
また荒稼ぎできるというメリットまである。
私のこの仮説をさらに裏付けたのは、
アメリカ・オバマ民主政権の誕生だ。
みなさん、信じがたいことだけど、
アメリカは来年から政策を180度転換し、
環境問題に真剣に取り組むらしい。
今まで環境問題に背を向けてきたアメリカ。
環境問題はアメリカ経済の足を引っ張りかねないので、
ろくに取り組もうとしてこなかったのに、
なんと環境に真剣に取り組みはじめるのだ。
なぜか。
金融危機と自動車産業危機を解決できる、
唯一の処方箋だからだ。
上述のように環境政策により、
痛んだ金融機関も自動車産業も、復活できる可能性がある。
しかも環境にいいことをしようというのは、
国民にも世界にも受け入れられやすい。
こうして金融危機に端を発した世界同時不況は、
環境ビジネスバブルによって回復し、
再び世界で乱痴気騒ぎがはじまるだろう。
しかしこれもまた何年か後にバブルは弾けるに違いない。
だってまがいものの環境政策なのだから。
本当にCO2が温暖化の原因かもわからないのに、
CO2削減が環境にいいと宣伝することで、
国民に金を使わせる商法なのだから。
CO2削減＝環境にいいという論理から、
世界中で原子力発電所が作られまくっている。
でも地球環境のことを考えたら、
温暖化の原因かもわからないCO2なんかより、
原発事故で放射能漏れすることの方が、
はるかに地球環境を破滅的な状況に追いやるのではないか。
環境を訴えることで儲ける企業群がある。
そこがロビー活動（陳情）して政治家や官僚を動かし、
環境政策を推進する。
バカな国民は環境対策を信じて、
自動車、家電などあらゆるモノを買い替える。
環境にいいことしてるっていう満足感も得られるし。
勘違いした国民は、暑い真夏にクーラーつけずに、
熱中症で死んだりもする。
環境至上主義経済社会のせいで。
環境ビジネスは本当に、
地球やそこで暮らす国民にとっていいことなのか。
それとも特定の企業の利益誘導のために、
でっちあげられた政策なのか。
CO2削減すれば地球温暖化は防げると思ったのに、
実はそれは間違いでしたとわかったら、
環境ビジネスバブルは崩壊するだろう。
環境対策を否定するつもりはないし、
地球環境問題に取り組まねばならないのは、
間違いのない事実だろうが、
本当に地球環境にとっていいことは何なのか、
吟味する必要はある。
私の文章を読んで「そんなバカな」と思うかもしれないが、
当たり前だと信じられているCO2悪玉論が正しいのか、
なぜそんなことを国や企業が急に言い出したのか、
考えてみる余地は十分にあると思う。
今はピントこないかもしれないけど、
2～3年後に「そういえば、かさこさんが書いてたことだ！」
ってことが起きるかもしれない。
杞憂ならそれでいいのだが・・・。
