9/15は世界恐慌始まりの日となるかも。株暴落＆ドル全面安必至

9/15は「流血の日曜日」。世界恐慌始まりの歴史的な日として後世に刻まれるのか――。
アメリカのマネーゲームの失敗が、
世界経済にとんでもない悪影響を与えようとしている。
アメリカ大手証券会社リーマン・ブラザーズが経営破たんしたのだ。

低迷を続ける日本株は12000円割れ必至。
3月の最安値11787円を下回るんじゃないのか。
さらに同じく3月に１ドル＝100円割れしたように、
ドル安円高が急伸するだろう。

アメリカの証券会社が破綻したって、別に私には関係ない。
株やFXやっているわけじゃないし、
と思うかもしれないが、残念ながらそうはいかない。

世界経済を牛耳るアメリカの金融がおかしくなれば、
全世界の経済がおかしくなり、
対米依存度の高い日本経済もその影響を受け、
私たちの生活にも悪影響を及ぼす可能性がある。

それにしても、世界経済をおかしくしているのは、
必ずといっていいほど金融だ。
日本の不動産バブルと不良債権問題しかり。
そして今回のアメリカの住宅バブルしかり。

金融とは本来、経済をより円滑に行うことが最大の使命のはず。
食品会社のように食い物を作っているわけでもなく、
電機メーカーのように電化製品を作っているわけでもない。
私たちの日常生活に、
直接的に必要なものは何も生んでいない、
ただ金を右から左へ流すだけの虚業なのだが、
資本主義経済を円滑に行うための潤滑油として、
何も生んでいないけど、金融業界というのは、
経済の中で重要な役割を担っているわけだ。

ところが金融業界が存在しているがゆえに、
実体経済がおかしくなるという、
本末転倒なことが何度となく起きている。
原油が１バレル＝150ドル近くまでいったのに、
今度は急落し100ドル割れし、
ガソリン価格に私たちが右往左往させられているのも、
いうなれば金融のせいである。

世界恐慌の引き金を引きかねない、
アメリカの今回の問題って、なんてことはないんですよ。
失業者とか低所得者に、不動産は値上りするから大丈夫といって、
高金利でバンバン住宅ローン組ませて、
それが返せなくなり、不動産価格も思うように上がらず、
そのため次々とアメリカの金融機関が破綻している。
そんなことして大丈夫なの？と素人が疑問に思うぐらい、
おかしくなるのはわかりきった愚かなことをやり、
それが全世界の実体経済にまで悪影響を及ぼす。

一層、金融機関なんかない方が、
経済が円滑に進むんじゃないのか。
金融機関が経済をおかしくする元凶じゃないかと思える。
まるで今の日本の政治家のように、
政治を良くしていくために政治家が存在するのに、
政治家がいるせいで政治が悪くなっているみたいな。
だったら政治家なんかいらないんじゃないかっていうのと同じで。

16日のニュースは、
日本をはじめ全世界の株価暴落、
およびドル全面安、円高急伸一色になるのではないか。

ただ愚かなアメリカのせいで、
世界経済が恐慌に陥り、深刻な状況になったとしても、
唯一、希望があるのは、
これを機会に、アメリカ主導の世界経済をやめることだろう。
具体的にはドルの基軸通貨をやめること。
すなわちドルが紙くずになること。
こうなれば、米国債もただの紙くずになり、
世界におけるアメリカの存在感は、
極めて小さくなるだろう。

3月にもまったく同じことが起こった。
アメリカ大手証券会社ベア・スターンズが破綻し、
世界同時株安になり、ドル全面安になった。
その時も私は「ドルは紙くずになる」と書いたが、
1ドル100円を割ったあと、長く円高は続かず、
1ドル＝110円近い水準まで、ドルの価値が上がり、
私はおかしいおかしいと不思議に思っていた。

しかしなんのことはない。
日米欧の通貨当局が、秘密合意でドル防衛をやっていたのだ。
（8/28・日経新聞スクープ記事）
そんなことをしたから、
紙くずになるはずのドルが、紙くずにならなかったのだ。

今回の９月危機で、
日欧がドル防衛を必至にやる意味があるのか？
紙くずになるドルを買い込むなんて愚かなことはやめ、
アメリカ経済主導から世界経済のパラダイムシフトを、
早急に進めた方がいいだろう。